昇給が少ないと感じている人必見!昇給額が少ない理由と対処法を解説します

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・今年の昇給額が少ないので悩んでます(昇給しなくて悩んでます)
・同僚よりも昇給額が少なくて納得できません
・昇給額や給料が高い会社に行きたいけど、そんな理由で転職していい?

SHERRY

仕事を1年間頑張ってきたのに、あまり昇給しないとガッカリしてしまいますよね。私も昇給額に納得感が無く、仕事のモチベーションも下がった経験があるので、当時に調べたことなども含めて解説しますね!

この記事で分かること

  1. 世の中の昇給額の平均値
  2. 昇給が少ない6つの原因
  3. 給料や年収を上げるためのアプローチ

この記事を読むことで、自分の昇給額が世間一般と比較してどれくらいか?を把握できる上に、昇給が少ない理由と対処法を理解できます。

「えっ…私の昇給額、少な過ぎ…?」と感じている人は、ぜひ最後までご覧ください!

目次

知っておきたい昇給額の平均

自分の昇給額の立ち位置を知るためにも、はじめに昇給額の平均を確認してみましょう。

2022年、2023年の昇給額の平均

厚生労働省の賃上げ等の実態に関する調査によると2022年および2023年の昇給額の平均は、次の通りです。

2022年:5534円
2023年:9437円

近年は「少子高齢化を背景とした人手不足」や「高度なスキルを持つ人材の奪い合い」などの流れを受けて、優秀な人材を確保するため、企業の賃上げ額(昇給額)は高まりつつあります。

ただし、会社が従業員の昇給をするためには給与を支払う原資が必要なため、おのずと企業業績の良し悪しが影響します。

そのため、業界を取り巻く環境や各企業の業績によって昇給額は異なります。実際に業種別の昇給額をご覧ください。

スクロールできます
業種令和5年令和4年令和3年令和2年令和元年
鉱業、採石業、砂利採取業185075959573362277125
建設業127528101637362448261
製造業97745747535553175724
電気・ガス・熱供給・水道業101313670437436815023
情報通信業154027919602862396705
運輸業、郵便業66164136327541324777
卸売業、小売業87635148465144585401
金融業、保険業106375341295153955585
不動産業、物品賃貸業115606380474563116909
学術研究、専門・技術サービス業106427588574371659165
宿泊業、飲食サービス業84013865299627114163
生活関連サービス業、娯楽業68324044291531154306
教育、学習支援業76825543425233324696
医療、福祉36166403285531983798
サービス業(他に分類されないもの)63434286319940844026
業種別の昇給額の推移(令和元年~5年)

引用:厚生労働省 賃金引上げ等の実態に関する調査

たしかに業種によって昇給額は全然違いますね

SHERRY

あなたの会社が属する業界の昇給額と比較してみてくださいね!

過去25年の昇給額と昇給率の変化

ここ数年は賃上げ圧力が強まっているので、もう少し長い目線で昇給額と昇給率を見てみましょう!

引用:厚生労働省 賃金引上げ等の実態に関する調査

こちらは、全体の昇給額の平均の推移を表したグラフですが、過去25年を遡っても概ね3000円〜5000円くらいの昇給額であることが確認できます。

そのため、あなたの昇給額が2000円など、平均を下回る水準の場合は、自分の昇給額が少ないかも?と思われるかもしれません。

ただし、不景気や短期的な会社業績の下振れが原因で、今年のみ昇給額が小さいようであればあまり問題はないかもしれません。

ですが、「景気が良い時」や「会社業績が好調な時」も昇給額が平均を下回る場合は注意が必要です!

・仮に毎年の昇給額が5,000円と2,000円の場合を比較すると毎月3,000円、毎年3万6千円の差が生じます
・20年後には月給で6万円、年間で72万円も変わってしまうため、生涯年収の観点からも昇給額は重要と言えます
・また、月給をベースに賞与(ボーナス)や退職金を計算する企業もそれなりにあるため、その場合は昇給額が小さいことで、ボーナスや退職金も減ってしまう可能性もあります

業種によって毎年の昇給額はそれなりに違うので、将来的な年収および生涯年収は大きく変わる可能性がありそうですね

SHERRY

同じ業種でも企業によって異なるので、転職口コミサイトを見るなどして、どれくらいの昇給が見込まれるか確認するのもオススメです!

昇給額が少ない理由とは?考えられる6つの原因と対処法

①日本の法律の問題

日本では、給与は生活に必要なものであることから、労働基準法第9条によって会社が一方的に給与を減額することは、労働条件の不利益変更として認められていません。

使用者は、労働者と合意することなく、就業規則を変更することにより、労働者の不利益に労働契約の内容である労働条件を変更することはできない。

労働契約法:e-Gov法令検索

従業員から同意が得られる場合などは、給与を減額することはできますが、ハードルが高いのは想像に難く無いですよね。

例えば、会社業績が好調な時に全社員の給料を大幅に引き上げたものの、その数年後に急速に業績が悪化してしまった場合を想定します。

この場合、会社は業績悪化を理由に給与を引き下げたくても、基本的には引き下げできないため、経営が厳しくなってしまいます。

このように、日本の会社は一度給与を引き上げると、法律的に下げることが難しいため、少しずつ昇給させる傾向があります。

SHERRY

日本の一般的な企業では、昇進することで月給や年収が大きく上がる傾向があります。そのため、昇進するために仕事で実績を残すことが対処法です!

②業界や職種の影響

先程お示しした業種別の昇給額の通り、業界を取り巻く環境や収益構造の違いから、業界や職種によって昇給額は異なります。

以上のように、労働集約型で収益性が低かったり、景気変動の影響を受けやすかったりする場合、昇給額が少なくなる傾向があります。

SHERRY

業界の収益性が低いなどの要因を背景に昇給額が低い場合は、昇給額または年収が高い業界への転職が対処法です!

③会社業績の影響

世の中の景気が悪く先行きが見えない場合や、会社の経営状況が悪く利益が少ない場合には、昇給額が小さくなる傾向があります。

この場合、あなたがどんなに仕事で成果を出したとしても、そもそも会社として昇給させる余裕が無いため、自ずと昇給額は小さくなってしまいます。

特に会社の業績に改善の見込みがない場合は、どんなに会社で頑張ったとしても、昇給額が小さいどころか、給与支払いの遅れなども発生するリスクもあります。

SHERRY

一時的な要因で昇給額が小さい場合は、そのまま会社に留まるのも選択肢の一つですが、将来性が見込めない場合は、今後もわずかな昇給しか期待できず、雇用のリスクもあるので転職するのが対処法です!

④個人のパフォーマンス

自分の昇給額が、会社の同僚の昇給額と比較して低かった場合は、あなたの人事評価や業績評価があまり高くない可能性があります。

多くの企業は、昇給を検討する際に人事評価や業績評価をベースにしています。そのため、勤務態度に問題があったり、目標が未達だったりすると、昇給額が小さくなる可能性が高いです。

会社によっては、あなたの仕事のパフォーマンスに加えて、勤続年数を考慮する場合もあるので、自分の会社が何を重視するのか、同僚や上司に確認するのも一つです。

SHERRY

低評価が低い昇給額の原因の場合、上司に理由と改善点を確認し、成果を出せるよう仕事のやり方などを見直すのが、高い昇給額への近道です!

⑤業務に必要なスキルや資格の不足

会社によっては昇給を伴う昇格の要件として、必須資格を定めていることがあります。

必須資格は業務に関係するものが中心のため、これら資格を持っていると仕事をするのに必要なスキルを持っているとみなされ、結果として昇給しやすくなります。

必須資格が定められていない会社であっても、資格取得を通じてスキルアップを図れる上に、その知識を活かして仕事の成果に繋がる可能性もあります。

SHERRY

必要な資格をまだ取っていないという方は、できるだけ早めに取得することが対処法です!

⑥給与交渉の不足

多くの方は、会社から提示された昇給額に対して交渉するのに気が引けるのではないでしょうか?

ですが、提示された金額に対して何も言わずに仕事をこなしていると、会社はそこまで昇給させなくても文句を言わないだろうと足元を見て、「低い昇給額」や「業界平均よりも低い給与」を提示してくる可能性もあります。

このように、給与交渉をしないと給料が上がらないリスクがある点には留意しましょう。

SHERRY

仕事で成果を出しているにも関わらず、昇給額が小さい場合は事前準備をしっかりと行なった上で、適切なタイミングで給与交渉するのが対処法です。具体的な給与交渉の方法は、以下の記事を参考にしてください!

給料や年収を上げたいなら転職がおすすめ

ここまで記事を読んでくださった人の多くは、今の会社の昇給額や給料、年収に不満を持っているのではないでしょうか?

誰しも同じ時間働くのであれば、少しでも給料が高い方が良いと考えるのは自然です。ただし、業界動向や会社業績によって給料や昇給額が変わってしまうのも現実です。

そのため「給料や年収を上げたい!」と言う人には転職がおすすめです!

ですが、中には「給料を上げたいからという理由で、転職してしまっても良いのかな?」と考える人も居るかと思います。

SHERRY

はじめて転職する時は、葛藤を抱く人は多いと思いますので、転職活動をする人たちは何を理由に転職しているか、お伝えしますね

給料や年収を上げるための転職は一般的

結論から言うと、本音は給料や年収を上げるために転職するという人が多いです!

なぜなら、リクルートエージェントの調査によると、転職のきっかけの第2位は「給与が低かった」、第3位は「年収を上げたかった」であるためです。

順位理由
1労働時間・環境が不満だった
2給与が低かった
3上司・経営者の仕事の仕方が気に入らなかった
3年収を挙げたかった
5会社の将来に不安を感じた
転職のきっかけランキング(総合ランキング、上位5位)

出所:リクルートエージェント 転職データライブラリ

このように、金銭的な労働条件を理由に転職活動を始める人が多いのが実態です。

もちろん、仕事の目的はやりがいや自己成長などもありますが、手元に入るお金が多い方がプライベートで使える余裕が増えますし、さらに仕事のスキルアップをするための自己投資にもお金を使えます。

そのため、昇給額・年収ともできる限り高いに越したことはありません。

面接で転職理由を聞かれた時に昇給や給与の不満を伝えるのはアリ?

次に気になるのが、面接で転職理由を聞かれた時はどのように答えた方が良いのだろう?という点かと思います。

同じくリクルートエージェントの調査によると、面接で語る転職理由は次の通りです。

順位理由
1労働時間・環境が不満だった
2キャリアアップしたかった
3他の仕事に挑戦したかった
3給与が低かった
5仕事の領域を広げたかった
面接で語る転職理由ランキング(総合ランキング、上位5位)

出所:リクルートエージェント 転職データライブラリ

本音は金銭面ではあるものの、あまりにそこを強調すると、自社の業績が悪かった時に辞めてしまうのでは?などの懸念を持たれかねないので、併せて他の理由も伝えた方がベターでしょう。

SHERRY

転職エージェントを利用すると専属のキャリアアドバイザーが担当に付いてくれるため、一緒に転職理由の伝え方や職務経歴書の書き方などを教えてくれますよ!

今すぐ転職を検討した方がよいサイン9選

ここまで記事を読んでいただいた人の中には、転職を考えたいけど、まだ一歩踏み出せないという方もいらっしゃるかと思います。

そんな方のために、今すぐに転職活動を始めた方がよいサイン9選を伝授します。

これらサインに当てはまった場合は、転職活動を検討した方が良いと言えます。

なお、年収など金銭的な理由から転職活動をする場合、業種によってその水準は大きく変わるため、事前に把握しておく必要があります。

知りたいという方は、業界別の年収などをまとめた以下の記事も合わせてご覧ください!

安定的に昇給したいなら大企業への転職が現実的

ここまでの話を踏まえて、安定的にそれなりの昇給額が見込める会社を目指したいという人も多いのではないでしょうか?

結論から言うと、昇給させるためには原資となるお金が必要なので、事業基盤がしっかりとしている大企業の方が、安定的にそれなりの昇給額が見込めます。

実際に、企業規模別の昇給額の推移をご覧ください。

スクロールできます
企業規模令和5年令和4年令和3年令和2年令和元年
5000人以上123946478520260866790
1000~4999人96765393493749255722
300~999人92275658475348055204
100~299人74204738411243154997
企業規模別の昇給額の推移(令和元年~5年)

引用:厚生労働省 賃金引上げ等の実態に関する調査

表からも分かる通り、企業規模が大きい方が安定的に昇給額が高い傾向であることが確認できますよね。

そのため、安定的にそれなりの昇給額がある会社で働きたい!という場合は、大企業への転職が近道になります。

SHERRY

高い昇給額や年収などが魅力的であることから、大企業への転職は競争率が高いです。そのため、大企業への転職を考えたら、転職エージェントを活用して転職の成功確率を上げるのが定石です!

 まとめ

自分が期待したよりも昇給額が小さいと落ち込んでしまう方が大半かと思います。すると、仕事のモチベーションが続かなくなり、悪循環に陥るリスクがあります。そのため、原因に応じた対処法を早めに講じることが重要です。

最後にもう一度内容を確認しましょう。

・昇給額は業種・職種・会社業績・個人のパフォーマンスなどの影響を受ける
・給与や年収を上げるための転職は一般的なため、転職を検討した方がよいサインに該当するかチェック
・安定的な昇給を望むのであれば、大企業への転職が現実的
・転職活動をするなら、専属のアドバイザーがサポートしてくれる転職エージェントを利用するのが吉

しっかりと実績を残しているにも関わらず、昇給額が小さい場合は、会社や業界、職種に問題がある可能性が高いため、他の会社へ転職した方が良いと言えます。

働きながら転職活動をする場合は、限られた時間を有効活用する必要があるため、転職エージェントやスカウト型転職サービスの利用が選択肢になります。

働きながらの転職活動に不安を感じる方は、以下の記事も参考にしてみてください!

現状に不満を抱えたままだと、精神衛生上良くないですし、場合によっては体調を崩してしまうリスクもあります。自分の心に従って、まずは一歩踏み出してみましょう!

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この記事を書いた人

BETTER LIFE GUIDEの管理人。夫婦でより良い明日を迎えるためには何をすれば良いか?を相談し、転職や資産運用、節約、便利・おトクなアイテムやサービスの活用などを実践しています。

【主な実績】1.転職活動3回(最大、年収200万円アップ)、2.ゼロから2年4ヵ月で資産1,000万円を達成、3.様々な便利・おトクなアイテムやサービスの利用経験

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